■■エルゼビア メディカル ニュース■■ 早産の予防: 39カ国における動向および介入による潜在的な抑制の分析（The lancet） 【目的】 毎年110万人の新生児が早産で死亡しており、また早産は成長障害や認知障害などの原因にもなっている 。WHOが実施した早産(妊娠37週未満)に関する最初の全国推計では、2010年に1500万人の新生児が早産で生まれたことを示していた。 先進地域における信頼性のあるデータでも、ほとんどすべての国で過去20年の間に早産率は増加している。 早産の根本的な要因や予防介入の潜在的効果はよくわかっていない。 本研究の目的は、より信頼性のあるデータを用いて、早産率の動向について多国的な分析を行い、現在証明されている介入を実施した場合、どの程度早産の減少が見込めるかを推計することであり、第二の目的は、早産減少の目標設定の検討である。 【調査】 我々は2000-2010年の高質な早産率のデータを抽出し、早産の減少率を推計した。 次に、1989-2004年の米国における早産率の増大をもたらした要因を分析した。続いて、出生数10,000以上のvery high human development index (VHHDI)31カ国において、 早産率減少の期待値について分析を行った。最後に、全てのVHHDI国の現地通貨を世界銀行と経済協力開発機構の交換レートを使用して米国ドルに換算し、早産の治療により削減される費用を推計した。 【結果】 VHHDI39カ国中26カ国における、2000-2010年の利用可能なデータを得たが、ほとんどの国で早産率は上昇を示していた。すべての国が、最も早産率を抑制した国と同程度に達したと想定した場合の2010-2015の平均早産減少率は、2015年までに約5%と 推定された。米国での早産率上昇については11) 、非医学的な陣痛誘発や帝王切開が重要な要因であることを示していた。VHHDIのすべての国について禁煙(減少率0.01)、生殖補助技術による多胎(妊娠)の減少(0.06)、子宮頸管縫縮術(0.15)、プロゲステロン 補助(0.01)、非医学的な分娩や帝王切開の減少(0.29) などの5つの介入が、相対比で5%、絶対比では9.59%～9.07%、早産率を減少させうると推定された。 これは荒く見積もっても、年間で58,000件の早産回避と、約30億米国ドルのコスト削減になる。結論として、我々は2015年までに5%の早産率抑制を推奨する。 早産の根本的メカニズムや革新的な介入についてのさらなる研究、低所得国も含めた世界的な早産減少が重要である。 出典： Lancet 2013 Volume 381, Pages 223-234 >>The lancetをはじめとした論文要約を日本語でお届けします。お申込みはこちら（無料） https://elsevierjapan/tabid/296/Default.aspx
Posted on: Wed, 28 Aug 2013 04:41:10 +0000
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